Tplus株式会社のInstaTryについて解説！

Tplus株式会社ってどんな会社なの？

「謙虚・感謝・思いやり」の企業理念を掲げ、常に高みを目指して突き進んでいるTplus株式会社。

そんなTplus株式会社ですが、そもそもどのような会社なのか気になりますよね。

そこで今回は、Tplus株式会社の事業内容や話題のInstaTryについて徹底解説しちゃいます。

Tplus株式会社は2017年2月に設立された会社で、平均年齢は26.5歳と勢いがあり、今や東京だけではなく大阪や名古屋にも営業所を開設するほど大きな会社に。

2025年には学校の建設予定とのことで、業界では注目の企業となっています。

コツコツと実績を積み重ね、今やGoogle認定パートナーとしての業務や多数企業のWEB制作、後ほど解説するInstaTry事業や人材派遣事業まで様々な業務を遂行しているのです。

自社だけではなく、大手企業や沢山のお客様と関わりながら成長出来る、努力の会社なのがよく分かりますね。

今や若者のみならず、多数の年齢層の方が利用しているSNSですが、流行り始めた頃は個人間のやり取りがメインでした。

しかし、ここ数年はマーケティングや広告、集客としてのツールの1つに確立されました。

そんな中でも写真や文章だけではなく、投稿やタグ付けもできるInstagramはマーケティングをするにはうってつけのコンテンツになっています。

ですがそんなInstagramを含めたSNSにも落とし穴があります。

それは、1度バズれば売上や知名度も上がる！と知った企業がこぞってSNS事業に手を出し始めたことです。

それにより、突出した魅力や特定の人物が所属しているという強みがあったり話題性があったり、という企業ばかりが表に出て、駆け出しの企業やイチから土台作りをしていきたい企業が埋もれてしまいます。

せっかく魅力的でお客様ファーストな企業がSNSを始めても、その情報やサービス内容が世にでなければ宝の持ち腐れになってしまいます。

そこで助け舟を出してくれるのがTplus株式会社のInstaTryです。

他社のツールとは全く異なり、依頼のあった企業のコンサルティングをメインに行っています。

運用代行では培うことのできない顧客自身のSNS力のアップが期待できるので、単発ではなく長期的にフォロワーや利用者数を増やすことが可能です。

ここからは、Tplus株式会社のInstaTryのコンサルティング方法とその実績を更に掘り下げて解説します。

コンサルティングと言っても堅苦しいものではなく、高性能AIを搭載したり、プロカメラマンやインフルエンサーの拡散力を利用したりと、その手法は様々です。

高性能AIでは質の良いフォロワーを増やし、来客数や依頼数を増やすことが出来ます。

人間が考える範疇を超える高性能AIを搭載するのは、様々なデータや法則性を踏まえた合理的な自動集客法となるのです。

また、画角や画質の面で見ても、プロのカメラマンを手配するのは比較的踏み出しやすいSNS運用の1つです。

食べ物であればシズル感、美容系であればディティールの強弱やレタッチの滑らかさで他社との違いを見せることができます。

そして、何より大きな変化を感じやすいのはインフルエンサーの起用です。

自社の製品やサービスの魅力を、影響力や拡散力の高いインフルエンサーに利用してもらうことで「彼女が利用している店舗に行ってみたい！」「彼が食べているあのスイーツを私も食べてみたい！」と、顧客のデザイア心を擽るのです。

これら全てをサポートしてくれるのが、Tplus株式会社なのです。

Tplus株式会社は、年間取引が1500社以上と多数企業と取引しています。

それら企業は、限られた業界に絞られている訳ではなく、整体院や理容室、ビューティサロンと様々。

これだけ職種が違う企業をカウンセリングしているとなると、その実績が気になりますよね。

Tplus株式会社のHPを閲覧してみると、コンサルティングを導入1年後のフォロワー増加数が数字として提示されております。

ビューティーサロンでは1175人増、理容室では1444人増です。

この数字だけでも、Tplus株式会社のコンサルタント力とアプローチ法の実力が見て取れます。

「数字として実績を顧客と共有する＝自社のマーケティングにプライドと誇りを持って向き合っている」と感じられるでしょう。

時代とともに移り変わるマーケティング方法ですが、その中の1つとしてこれからますます注目されるであろうInstaTryは、顧客を増やす上で実用的であることがご理解頂けたかと思います。

SNS事業で客層の幅を広げたい、企業としての能力を更に伸ばしたい、そのようにお考えの企業にとってTplus株式会社のInstaTryはぴったりなツールになり得ることでしょう。